経営理念・経営戦略

(2017年4月発表)

東宝グループの経営理念

当社グループは、「健全な娯楽を広く大衆に提供すること」を使命として小林一三により設立されて以来、映画・演劇を中心に、幅広い層のお客様に夢や感動、喜びをもたらす数多くのエンタテインメント作品をお届けしてまいりました。
また、創業者の言葉である「吾々の享くる幸福はお客様の賜ものなり」を大切な価値観とし、「朗らかに、清く正しく美しく」をモットーに置き、事業の三本柱である「映画・演劇・不動産」のすべての事業において、公明正大な事業活動に取り組むと共に、常にお客様の目線に立ち、時代に即した新鮮な企画を提案し、世の中に最高のエンタテインメントを提供し続ける企業集団でありたいと考えております。
上記の経営理念に基づき、今後ともグループ全体で企業価値の向上に努めてまいります。

中期経営戦略

「TOHO VISION 2018 東宝グループ 中期経営戦略」

当社グループを取り巻く経営環境は、主力の映画事業において、当社製作・配給の「シン・ゴジラ」「君の名は。」のメガヒットが牽引し、2016年の映画興行収入が歴代最高を記録、入場者数も42年ぶりに1億8,000万人を超えるなど、活況を呈しております。個人消費が全体に盛り上がりを欠く中、「コト消費」「体験型消費」の代表とも言われる映画・演劇コンテンツの持つ付加価値は、今後も相対的に増大していくものと考えられます。一方、中長期的な視点に立てば、人口減少・少子高齢化による国内市場の縮小や、定額動画配信の普及拡大等による映像メディアの流通構造の変化など、先行き不透明な要因も数多く抱えております。そのような環境下で当社グループは、ますます多様化するお客様のニーズに対し、常に新鮮で魅力的なコンテンツを提供することを基本としながら、関連するエンタテインメント・ビジネスを多角的に展開することで、持続的な成長を遂げたいと考えております。

そうした基本方針のもと、当社グループは、平成27年4月に「TOHO VISION 2018 東宝グループ 中期経営戦略」を策定し、事業の三本柱である「映画・演劇・不動産」それぞれにおいて、これまで築き上げてきた強みを基盤にしつつ、次の5つの重点分野を掲げ、これに沿った各種施策を強力に推進してまいります。

  1. 自社企画作品の拡充及び幅広いライツの確保
    映画・演劇、アニメ等において、自社における企画開発・プロデュース力を強化し、作品ラインナップのさらなる拡充に努めます。また、有力なコンテンツの幅広いライツの確保(パッケージ・配信・海外販売・商品化・舞台化・音楽・ライブイベント等)に努め、多様な関連領域と新しい市場におけるマネタイズを推進してまいります。
  2. ゴジラを中心としたキャラクタービジネスの展開
    「ゴジラ」は当社がオールライツを有する最重要IPであり、2016年の「シン・ゴジラ」の成功を受け、2017年はアニメーション映画「GODZILLA -怪獣惑星-」の公開及びECサイトを含めたキャラクター・グッズの販売強化に取り組みます。また、ゴジラ以外のキャラクターの開発・育成にも努め、ライセンスビジネスの収益拡大を目指してまいります
  3. 海外市場開拓の新しいビジネスモデルの確立
    「君の名は。」は中国をはじめとしたアジア各国で大ヒットを記録しました。これに続く映画・アニメ作品の海外セールス拡大に積極的に取り組みます。また、自社及び日本国内の「企画」を海外に売り込み、有力なパートナーとの共同開発・製作を進めるなど、多面的アプローチで海外市場開拓のビジネスモデルを確立すべく取り組んでまいります。
  4. TOHOシネマズの戦略的出店と高機能・高付加価値化
    平成29年秋に「上野」、平成30年春に「日比谷」、さらに平成32年予定で「池袋」と都市部への集中的な出店を継続いたします。加えてMediaMation MX4D™やIMAX®を積極導入するなど、時代の変化とお客様の志向に即した施設・商品・サービスの充実を促進し、さらに強力なシネコンチェーンへ進化させるべく取り組んでまいります。
  5. グループ不動産事業再編による基盤強化と新規取得
    平成29年3月1日付で東宝不動産㈱を吸収合併し、不動産事業基盤の強化を目的とした組織再編は完了しました。今後は、当社の本拠地「日比谷」「有楽町」地区のリニューアル事業の推進や、新規物件の取得も含めた保有資産のポートフォリオ見直しにも取り組み、不動産事業の収益拡大と競争力向上を目指してまいります。

当社グループは、上記の経営戦略に基づいた具体的な経営施策を積極的に展開し、さらなる業績の伸長と企業価値の向上に向けて、全力で取り組んでまいります。

目標とする経営数値

当社グループでは、主力である映画事業の収入の変動が大きいこともあり、経営の成果として重視する数値を「営業利益」に置いております。収入とコストの両面から、グループ全体でPDCA管理サイクルを回し、着実な営業利益の積み上げを目指してまいります。
なお、昨年4月に策定した「TOHO VISION 2018 東宝グループ 中期経営戦略」におきましては、連結営業利益を300億円超の水準に引き上げると共に、最終年度に当たる平成30年2月期に350億円を達成すべくチャレンジすることを目標としております。

資本政策について

今後の配当政策としましては、年間25円の配当金をベースとしながら、業績が予想や目標を上回って推移した場合には、業績連動分として追加の配当も積極的に検討していく方針とし、株主の皆様に対する利益還元の強化を図ってまいります。
また、自己株式の取得に関しても、フリーキャッシュフローの推移を考慮しつつ、機動的かつ積極的に行っていく方針とします。
ROEにつきましては、特に目標数値を設けておりませんが、中期経営戦略で示した施策を通じて利益の向上に努めることを最優先としながら、上記の資本政策の実施と併せて、資本効率の高い経営を目指します。

CSR活動について

当社グループでは、「健全な娯楽を広く大衆に提供すること」という企業使命のもと、CSR活動を行っております。東宝グループが提供する"映画・演劇・不動産"事業を通じて、あらゆる方にエンタテインメントを楽しんで頂き、夢や感動そして喜びをお届けするため、さまざまな取り組みを展開しております。

CSRレポート 2016/6/28(PDF 2.08MB)

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